ウォーターサーバーの利用には、導入費用・維持費用がかかります。本記事では、ウォーターサーバーを利用する際に発生する基本的な費用の内訳を紹介します。また、ランニングコストの算出方法や、利用料が高く付く原因についても解説しているので、導入を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
ウォーターサーバーの利用で発生する料金
ウォーターサーバーの利用には、初期費用・サーバーレンタル料・水代・電気代・配送料・サポート料の5つの料金がかかるのが一般的です。まずは、それぞれどのような費用なのかについて具体的に解説します。費用の内訳を知っておくと、想定される利用コストの計算がしやすくなります。
初期費用
ウォーターサーバーを利用するにあたり、初期費用がかかるケースもあります。ここには事務手数料、ウォーターサーバーを買い取る場合の本体代、設置にかかる作業料などが含まれます。水道直結型の浄水タイプのウォーターサーバーを利用する場合は、オフィスの水道管と機器を繋ぐための工事費が別途発生するケースもあります。
なお、初期費用を無料としている会社、また設置作業をオプションとしている会社もあるため、事前にサービス提供会社の公式ホームページなどで確認しておくと安心です。
サーバーレンタル料
サーバー本体をレンタルする場合、そのレンタル料が発生するケースがあります。毎月1,000円以下が相場ですが、高機能モデルなどを選ぶ場合は高く付くこともあります。
当然、レンタル料がかさむほどランニングコストが大きくなります。なかには本体を無料で貸し出している会社もあるため、契約前にレンタル料の有無を確認しておくことも大切です。
なお、レンタルではなく、本体を買い取る方法もあります。しかし、初期費用として本体代が発生する場合があり、また衛生管理のためのメンテナンスが必要となります。
自社内で管理が難しい場合は、レンタルサービスのなかでも、メンテナンス付きのプランを利用するのがおすすめです。管理の手間が省け、衛生面でも安心です。
水代
ウォーターサーバーの利用には、水ボトルの購入費用、また上述した浄水型の場合は、オフィスの水道水を使用するため水道料金がかかります。
水ボトルは、天然水やRO水(ピュアウォーター)など、水そのものの違い、また契約プランによって料金が異なります。なおサービス提供会社によってボトルの容量も異なります。
一般的な相場は、24Lで、2,000円台から4,000円台ですが、「毎月何本のボトルを注文しなければいけない」といった、最低注文数が定められている場合もあるので、それぞれサービス会社および契約プランをよく比較することが大切です。
実際に水代がどのくらいかかるかは、設置先のオフィスの従業員数にも大きく左右されます。たとえば10人のオフィスの場合、1日に1人あたり1L摂取すると月30日で300Lを消費する計算になります。1L110円の水代だとすると、月額33,000円のコストがかかることになります。使用人数と使用量を想定し、自社にとって最適な契約プランを検討することが重要です。
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電気代
冷水や温水を提供するために、ウォーターサーバーの内部では水の冷却・加熱が行われています。そのため、本体を通電する必要があり、一般的に1カ月あたり1,000円程度の電気代が発生します。
なかには、光センサーを搭載し、夜間は節電できるような省エネタイプのウォーターサーバーもあります。なお、ダイオーズが提供する省エネタイプのウォーターサーバーは光センサーが設置されており、省エネモード時は最大30％の電気代を節約できます(ダイオーズ・従来品比）。ランニングコストを抑えたい人は、こうした省エネタイプの機種を選ぶことをおすすめします。
配送料
ウォーターサーバーに装着する水ボトルの配送料は、契約会社や配送地域によって異なります。配送料を無料としているケースも多いですが、採水地からの距離によっては送料がかかってくることもあります。自社の所在地に配送する場合は無料となるのか、事前に各サービス提供会社のホームページを確認しておくと安心です。
当然ながら水ボトルの注文頻度が高い場合、配送料が高く付き、ランニングコストがかさみます。配送料を抑えられる会社を選ぶこともひとつの選択肢です。
サポート料(メンテナンス料)
保証や部品交換などのアフターサービスの費用として、サポート料(メンテナンス料)がかかる場合もあります。
また衛生状態を保つためのセルフメンテナンスが難しい場合は、定期的なメンテナンスサービスを受けることも必要です。こうしたメンテナンス費は、サポート料に含まれている場合がほとんどですが、修理費や部品交換費については、別途料金が発生するケースもあります。契約前には、サポート料にどこまで含まれているかを確かめておくことが大切です。
なお、サポート料自体を無料にしている提供会社も珍しくありません。
その他
ウォーターサーバーの水代は使用人数によると上述しましたが、特に使用人数に変動がありそうな場合は、あわせて休止手数料の有無も確認しておくべきです。
ウォーターサーバーの水ボトルには消費期限があり、届いた順から消費していくのが理想的です。ただし、消費しきれず、ストックが大量に溜まっている場合など、一時的に水ボトルの配送をストップする休止手続きを行うこともできます。その際にかかってくるのが休止手数料です。
また、契約期間中に解約する場合、最低利用期間を満たさないと違約金が発生することもあります。違約金は10,000～20,000円が一般的です。
ウォーターサーバーのランニングコストを概算する方法
ウォーターサーバーの導入後にかかるランニングコストは、基本的に水代(浄水型の場合は水道代)と電気代の2つになります。
宅配水型の場合、サービス提供会社によっては水の配送料・サーバーレンタル料・サポート料・休止手数料がかかるケースもあります。上記で説明したように、こうした料金を無料としているサービス会社や契約プランもありますが、配送地域や配送量などによっては別途配送料がかかる場合もあります。
浄水型の場合、契約会社により異なりますが、サーバーレンタル料やサポート料がかかるケースもあります。これらの費用が発生する場合は、その金額を含めてランニングコストを算出します。
ウォーターサーバーの料金が高いと感じる場合の主な原因
ランニングコストが高く感じるケースでは、当初想定していたよりも水の使用量が多いことが主な原因に挙げられます。従業員数が多いほど水の使用量は増え、同時に1人あたりの使用量が不明瞭になりがちです。特に規模の大きなオフィスでは全体の使用量を想定しにくく、導入後に水ボトルの追加購入が増え、コストが高く付いてしまうことも少なくありません。
ウォーターサーバーの料金を安く抑えるコツ
維持費を少しでも抑えたいならば、具体的な使用量をあらかじめ想定し最適なプランを選ぶことが大切です。加えて、必要に応じて浄水型の導入を検討するのも良い方法です。ここからは、ウォーターサーバーの料金を抑えるポイントを、使用イメージを踏まえた契約、浄水型の導入、の2つの観点から解説します。
水の使用量をあらかじめイメージする
導入後に想定よりも使用量が増えて水代がかさまないように、消費量を具体的に想定することが大切です。利用人数から1カ月あたりの水の消費量を計算した上で、コストパフォーマンスのよいプランを申し込むようにしましょう。
使用量の極端な過不足は、当初の想定よりもランニングコストがかかる要因になります。使用量が多い場合、ボトルの追加購入によって水代がかさみます。反対に使用量が少ない場合も、注文ノルマをこなせず、あまり水を飲んでいないのにかかわらず費用負担が生じてしまうことがあります。
浄水型のウォーターサーバーを使用する
水の使用量が多くなりそうな場合では、浄水型のウォーターサーバーを導入するのもひとつの手です。浄水型は水道水を使用するため、定額の利用料を払えば、使い放題です。水道料金は別途発生しますが、ウォーターサーバーの提供会社から水ボトルを購入しなくて済むため、水ボトルの購入代・配送料がかからず経済的です。ノルマ未達成による費用の発生や、過剰ストックによる一時休止の必要もありません。
ウォーターサーバーの料金が気になるなら、浄水型のPurest(ピュレスト)がおすすめ
ダイオーズが提供する「Purest(ピュレスト)」は、水道水を利用した浄水型のウォーターサーバーです。
ミネラル分を残しながら濾過する「ミネラルタイプ」は、定期交換が必要なフィルター代込みで月額3,300円(税抜)です。さらに浄水性の高い「純水タイプ」は、同じく定期交換のフィルター代を含めて月額4,300円(税抜)で利用できます。3本のフィルターが水道水に含まれる塩素やサビ、雑菌などを除去するので、安心安全な水を使用することが可能です。
初回は設置工事費として10,000円(税抜)がかかりますが、水ボトル代や配送料がない分、ランニングコストを抑えられます。
床置きタイプの場合、水道直結型でない給水タンク型も用意されています。水道管から離れた場所にも設置でき、タンクにはキャリーが付いているので、水の運搬や給水セットも楽々できるので、オフィスでの使用にも適したモデルです。
まとめ
ウォーターサーバーの利用には導入費用として、初期費用・レンタル料・水代・電気代・配送料・サポート料などがかかります。浄水型なら水代や配送料はかかりませんが、宅配水型の場合には必要量に応じて水代・配送料がかかります。もし、ランニングコストが高く付く場合は、浄水型を取り入れるなどの工夫が必要です。
